단상斷想

朴槿恵（パク・クネ）弾劾集会の初め、すでにセウォル号犠牲者への怒りで満ち溢れていた大衆の怒りは、光化門（クァンファムン）広場を埋め尽くした。広場の真ん中で芸能人級のオーラを放っていたチュ・ジンウと目が合った時、私は親指を立ててグッドサインを送った。彼が私の親指を見てさっと振り返った瞬間が鮮明だ。私は朴槿恵を引きずり下ろそうとするチュ・ジンウの努力に感謝の意を表したつもりだったが、さっとそっぽを向いた彼は、その瞬間、芸能人なのか、ジャーナリストなのかを決めなければならなかった岐路に立っていたのかもしれない。

2010年：小さな波紋の始まり

すべては2010年9月、キム・オジュンが進行していた「キム・オジュンの風変わりな相談所」というポッドキャストで始まった。女優のキム・ブソンが出演し、過去の政治家との関係を暗示する発言をした。これは個人的な告白と見なされ、当時は大きな波紋を呼ぶことなく過ぎ去った。しかし、この瞬間、キム・オジュンはジャーナリストとして重要な選択の岐路に立っていた。自身の影響力が出演者の選別から発言が持つ重みを十分に認識していたなら、そもそも自慰行為器具販売という領域に手を出さなかっただろうが、キム・オジュンは当時、女優の私生活暴露が現職大統領の足を引っ張ることになるとは思わなかっただろう。

しかし、キム・オジュンは事実確認と検証の過程を経ないまま、このような内容を放送で流した。当時、政界周辺ではキム・ブソンが付き合っていた人物が故・盧会燦（ノ・フェチャン）議員の補佐官だという話が出回ったが、これもまた確認されていない推測に過ぎなかった。キム・オジュンはインタビュアーの役割に甘んじ、その後起こりうる政治的波及に対する責任感を示さなかった。彼のこのような態度は、言論の基本原則である事実確認と検証の責任を回避したものであり、言論の目的と役割に対する大衆の回顧と反省が必要な時点である。

2010年-2018年：休火山の潜伏期

8年という長い間、キム・ブソンの発言はまるで休火山のように潜在していた。表面的には忘れられたように見えたが、実際には政治的に敏感な時期に爆発する準備をしていた。この期間に事件は徐々に政治的脈絡で再解釈され始め、芸能界のゴシップを超えて政治的攻撃道具に変質する可能性を内包していた。政治コミュニティと一部メディアで「女優と政治家のスキャンダル」という曖昧な話が噂のように出回った。しかし、公式イシュー化はされず、風聞レベルにとどまった。当時、キム・ブソン本人は積極的に対応しなかった。ゴシップで俳優活動は再開したい過去の俳優と、自慰行為器具販売やフランスの高級ポテトチップス販売など、金になることには制限のない口達者な若者は、三綱五倫の境界がない組み合わせの果実を育てていた。

2018年：政治的な爆弾の爆発

2018年の地方選挙という政治的な激戦で、キム・ブソン スキャンダルが再び水面上に浮上した。この時、この事件はもはや個人のプライバシー問題ではなく、特定の政治家の道徳性を攻撃する政治的な武器として全面に登場した。選挙という敏感な特殊時期の議論は、有権者の判断に直接的な影響を与える可能性のある状況になった。しかし、いざこの事件の核心である事実確認と検証過程はまともに行われず、代わりに推測と疑惑だけがマスコミとオンライン空間を通じて無差別に拡散した。8年前の個人的な発言が政治的な爆弾になる変貌過程で、事実と推測の境界はますます曖昧になり、これを適切に利用することにした側は70,080時間の効果を知っている奴だった。

チュ・ジンウの介入と混乱

状況が悪化すると、チュ・ジンウが仲裁者として乗り出したが、彼の介入は問題を解決するよりも、むしろより大きな議論を呼んだ。キム・ブソンの謝罪文作成過程に関与したという疑惑が提起され、チュ・ジンウも政治的な利害関係の中で動いたという批判に直面することになった。これは、ジャーナリストが事件の仲裁者として乗り出す際に守るべき中立性と客観性の原則から逸脱した行為だった。チュ・ジンウの意図が善良だったとしても、結果的に彼の介入は事件に対する政治的な解釈をさらに複雑にし、彼自身も議論の中心に立つことになった。これにより、キム・オジュンとチュ・ジンウの二人のジャーナリストは傍観者や仲裁者ではなく、事件の核心当事者となった。

2018年以降：政治的変質と持続的な悪用

2018年の地方選挙で始まったこの事件の政治的活用は、2022年の大統領選挙を経て現在までも続いている。右派メディアと保守系のYouTubeチャンネルは、このスキャンダルを体系的に再生産し、歪曲した。彼らは検証されていない内容を既成事実であるかのように包装し、特定の政治家に対するネガティブ攻勢の核心素材として活用した。この過程で、元の事件の本質はますます曖昧になり、代わりに政治的目的と合致する方向に内容が脚色され、誇張された。これは、メディアの基本機能である事実伝達と客観的報道の原則を正面から違反する行為だった。金夫宣（キム・ブソン）スキャンダルは、李在明（イ・ジェミョン）に対する悪質な噂の原型であり種となり、政治的必要に応じて随時再召喚され、政治的攻撃の道具として濫用されている。

言論原則の毀損と社会的波及効果

金魚俊（キム・オジュン）と朱鎮佑（チュ・ジンウ）は、メディアの最も基本的な責任である事実確認と真実伝達の原則をきちんと守ることができなかった。金魚俊（キム・オジュン）は金富善（キム・ブソン）の発言に対する十分な検証なしにこれを世に出し、朱鎮佑（チュ・ジンウ）は仲裁過程で客観性を失い、一方に偏った姿を見せた。特に彼らの高い大衆的人気とメディアとしての影響力を考慮すると、このような無責任な態度はさらに深刻な問題だった。彼らの発言と行動は一般市民にまるで検証された事実であるかのように受け入れられ、これは噂に政治的信憑性を付与する結果を生んだ。二人のジャーナリストとも自分たちの行為がもたらす波及効果をきちんと予測できなかった。金魚俊（キム・オジュン）は簡単なインタビューだと思ったかもしれないし、朱鎮佑（チュ・ジンウ）は善意の仲裁だと思ったかもしれない。しかし、ジャーナリストの発言と行動は個人的次元を超えて社会全体に影響を及ぼすという事実を見過ごした。

事件が発生してからかなりの時間が経ったにもかかわらず、金魚俊（キム・オジュン）と朱鎮佑（チュ・ジンウ）ともこの事件に対する公式的な謝罪や深い省察を見せていない。彼らは終始悔しさを吐露し、自分たちの責任を回避する姿を見せた。しかし、意図がどうであれ、結果的に彼らの行為が韓国社会に及ぼした悪影響は明白だ。彼らの無責任な態度は結局、韓国社会に深い政治的分裂を助長する結果をもたらした。検証されていない噂が政治的攻撃道具として活用される先例を作り、これは韓国政治の健全な発展に悪影響を及ぼした。

現在に至るまでも、このスキャンダルは健全な政治文化の発展に深刻な害を及ぼしているが、検証されていない噂や疑惑を繰り返し提起しても、有権者の合理的な判断を妨げ、政治への不信を助長する選挙結果を生んでも、法的制裁の対象にはなっていない。したがって、数年間、与野党の政界で「偽ニュース防止法」または「虚偽情報流布規制法」を議論しながら、懲罰的損害賠償条項を含めようとする試みが、言論改革を通じて必ず実現されなければならないだろう。そうしてこそ、言論の責任性強化、被害者救済が可能になるだろう。

金富善（キム・ブソン）スキャンダルは、2010年金於俊（キム・オジュン）のポッドキャストで始まった小さな波紋が、8年という時間を経て2018年地方選挙局面で政治的爆弾として爆発し、現在に至るまでも政治的攻撃の道具として活用されている。芸能界のゴシップが政治的黒色宣伝に変質する全過程を示す代表的な事例となったこの過程は、言論人の無責任な発言と介入が韓国政治にどのような害を及ぼすかを示している。この事件は、言論人の社会的責任に対する根本的な省察を要求している。言論の自由は、事実に基盤を置いた報道と社会的責任が伴わなければならないという基本原則を改めて確認させた。最初から言論人ではない、金於俊（キム・オジュン）と朱鎮雨（チュ・ジンウ）が高い大衆的影響力と波及力を認識しながら、国民すべての時間をこのように使ってしまった背信感には責任感を感じるべきだ。大衆もまた、人のなりを見抜けず、アイドル化し、偶像化することに責任がある。両者の間で主流メディアだけが満腹になるという事実に、読者もまた認識の転換をもたらすべきだ。

メディアと芸能界の協業は決して軽々しく扱える領域ではない。彼らのカルテルが性犯罪を擁護し、その背後にある麻薬犯罪まで覆い隠す。また、一般人には幻想を、彼ら同士には強固なブロマンスをプレゼントし、未来の協業を固めるという事実を大衆は知るべきだ。このやり方は政治家と検察の協業と同様のカルテルだ。ジャーナリストを夢見る、あるいはジャーナリストを装った口達者たちの無責任な発言や行動が、個人を超えて社会全体に悪影響を及ぼす可能性があるという事実を、金부선スキャンダルは如実に示している。

皮肉なことに、この事件の核心的な被害者である李在明（イ・ジェミョン）が現在大統領であるという点で、過去十数年間、金부선と李在明を結びつけて名誉を得た者、金儲けをした者たちにとって、最も困惑する時期が過ぎ去ろうとしている。当の被害当事者である李在明は忙しくて、このゴシップの行方などに関心がない。文在寅（ムン・ジェイン）政権時代に死んでいった盧会燦（ノ・フェチャン）、朴元淳（パク・ウォンスン）のように送り込めた機会を失う者たちに残した大統領李在明の最も重要なメッセージは明確だ。政治は事実と真実に基づいていなければならず、ジャーナリストをはじめとするすべての社会構成員は、現実の基本原則を守るための責任を負わなければならないということだ。韓国人はどの民族よりも身分上昇と経済的利益を目標に生きるが、いざその近くまで行くと躊躇してしまう。自己省察というものができないからだ。金부선スキャンダルは、経済活動と倫理の責任を回避したとき、どのような悲惨な結果がもたらされるかを示した反面教師として記憶されるべきだろう。

https://www.youtube.com/shorts/zlakQZsbUOc

https://www.youtube.com/watch?v=1f7osep-2g0

https://www.youtube.com/watch?v=6weZKVkpO8E

https://www.youtube.com/shorts/IhfhWLBoM2k